引越しの事前準備 郵便物の転送手続きのやり方は、この3通りです

引越し

引越しの際、
忘れがちなのが、この郵便局の転送手続きです。
自分や家族宛の郵便物が確実に届くよう、
旧住所・新住所を届けて転送手続きを行いましょう。

この手続きをしていないと、
郵便物が自分に届かないだけではなくて、
大家さんや、新しく済む人に迷惑がかかります。
忘れずに行いましょう。

では、郵便局の転送手続きはどのようにするのか?
詳しく紹介します。

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郵便物の転送手続きのやり方

方法① 最寄りの郵便局の窓口に転居届を出す

お引越しの際には、
お近くの郵便局の窓口に、転居届を出しておくだけで、
1年間、旧住所あての郵便物等を新住所に無料で転送してくれます。

転居届は以下必要事項を記入します

  • 新住所
  • 旧住所
  • 旧住所に住み続ける人数

また、大切な郵便物等を確実にお届けするため、
転居届の提出の際に、
ご本人(提出者)の確認、
および転居届に記載された旧住所の確認が必要ですので、
以下の物を一緒に持っていてください。

 

<ご本人(提出者)の確認>
個人の転居の場合
ご本人(提出者)の運転免許証、各種健康保険証など

会社、団体等の転居の場合
社員証、各種健康保険証など窓口へお越しになる方と会社、
団体等との関係が分かるもの
(転居届の「届出人氏名印」欄には、
代表者の氏名の記入および押印をお願いします。)

 

<旧住所の記載内容の確認>

転居者の旧住所が確認できる運転免許証、
パスポート、住民基本台帳カードまたは住民票等、
官公庁が発行した住所の記載があるもの

 

方法② 転居届を郵送で送る

郵便局の営業時間中に、
直接郵便局に行けない場合は、
転居届用紙をポストに投函することによって、
郵便物の転送手続ができます。

転居届用紙に必要事項をご記入の上、
切手を貼らずにポストに投函してください。

ただし、転居届用紙はお近くの郵便局で貰ってください。
方法①と同じく必要事項と、
転居届の提出者名を記入し郵送します。
切手は不要です。

 

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方法③ インターネットで郵便物の転送手続をする

パソコンやスマホ、携帯電話などを利用して
郵便物の転送手続ができます。

必要事項とメールアドレス、携帯番号、転居届の提出者名を入力します。
携帯番号を登録した時点で、
転居届受付センターの番号と確認番号が表示されるので、
登録した携帯番号から電話をかけ、
自動アナウンスに沿って確認番号を入力します。

下記のe転居のバナーをクリックし、
画面の指示に従って必要事項をご入力ください
e転居

 

郵便物の転送手続きの注意点について

日本郵便株式会社社員による現地訪問や確認があります

転居届が受け付けられた後、
旧住所に書類が届いたり、
現地訪問等での確認をされることもあります。

郵便物は個人情報に直結しますので、
悪用防止の為です。

 

転居届の有効期限は、1年間です

転居届の有効期限は、1年間になります。
1年を過ぎれば、転居届の効果はなくなります。

 

一度届けた転居届は、取り消しができません

転居届は一度出してしまうと、
取り消したり転送を中止させたりすることはできません。

その間に再度引っ越しをした場合は、
もう一度転居届を出してください。
転居届の数だけ郵便物は転送され、現住所に届きます。

 

 

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転居届を出すのを忘れた場合は、周りに迷惑がかかります

郵便物の転送手続きは便利ですが、
もし忘れてしまうと、
次の住人や大家さんに迷惑をかけてしまいます。

今やネットで全てが完結してしまう時代とはいえ、
やはり郵便物は毎日のように届きます。
忘れずに、転居届を出しましょう。

また、大切な書類が自分に届かない場合もあります。

手続きには時間が掛かりますので、
2週間ほど前には済ませておきましょう。

 

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まとめ

引越しが決まったら、
郵便物の転居届を出しておくのが便利です。
旧住所に送られてしまう郵便物を、
自動的に新居まで転送してくれます。

手続きには時間が掛かりますので、
2週間ほど前には済ませておきましょう。

 

こちらの記事も参考にしてみて下さい
引越し準備はしっかりと!! 引越しマニュアル(引っ越しやることリスト一覧)

 

 

 

最後に

最後までご覧いただき、
有難うございます。

 

その他の暮らしの豆知識についても、
紹介していますので、参考にしてみてください。

暮らしの豆知識について(目次)

 

 

 

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